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訓練は長崎空港に隣接する国土交通省航空局航空ネットワーク部空港技術課空港保安防災教育訓練センターにおいて受講することになります。
職員の経験年数及び練度・知識・技能に応じた訓練コースが設けられており、習得するべき技能に応じた訓練コースを受講し、各課程毎に当該技量を取得したことを証明する認定証を取得し上級課程へステップアップして行くことにより、より高度な知識・技能を取得することを目的として受講しています。
あらゆる航空機事故を想定し、消防車両の出動や配置、消火救護活動などの消防戦術を学びます。また、事故現場におけるトリアージ地区の設置や医療資器材の配置など空港救急医療活動全般にわたる訓練を受講します。
傷病者搬送訓練、消防戦術訓練、搭乗者救出訓練、空港救急医療訓練など
空港消火救難業務従事者(Ⅰ)訓練を、より専門的内容の訓練を実施。また、教育訓練として電話の応対や指示、無線機を使用した連絡調整、指示を受けての適切な行動などを学びます。さらに、空港救急医療活動もより専門的内容を受講しています。
消防戦術訓練(実技)、空港救急医療訓練、消火救難複合訓練(座学・実技)など
指令室からの出動指令に対し迅速かつ的確に出動する訓練、現場での関係機関との連絡・調整、監督者への報告要領を正しく行うための教育訓練が主な内容です。
上記の(Ⅲ)訓練で認定証を交付された職員は、3年以内に再度研修を受けることで、さらなるスキルアップが図れます。
緊急時における電話の対応や指示、無線機を使用しての連絡調整や指示を受けての適切な行動等の警備業務の研修を受講しています。また、航空機事故現場におけるトリアージ地区等の設置、医療資器材の配置等、迅速な現場救護所の設置訓練及び心肺蘇生訓練やAEDの操作取扱訓練並びに普通救命講習なども受講しています。
各空港における監督職員のもと、訓練指導の担当者が計画を立て、事務所や個人で作成した教材、教育訓練マニュアルを教材として使用し、教育訓練を実施しています。また、グリッドマップや模型等を使用した図上訓練も実施しています。
各空港における監督職員のもと、消防車等の点検や、テント・関係施設の設営方法の確認をします。頭でも体でも覚えて、本番でスムーズな設営ができるようにしています。 他にも礼式や情報伝達などの技能の訓練に入ります。
各空港における監督職員のもと、ホースの延張や中継方法、消防車両等の運転。防火衣の装着法などを学びます。
油脂火災用訓練設備のある空港では監督職員のもと、火災発生状況を想定して、実際に擬似的な火災を発生させて、消火訓練をします。
空港管理者主催のもと、空港所在地の消防、警察、医師会など空港内外の関係機関が一体となった各種緊急活動の総合的な手順の習熟を図ることなどを目的とした大掛かりな訓練で、当協会も参加しています。
各空港における監督職員のもと、空港救急医療活動を中心として年数回実施しています。 救難隊は協会以外にも、空港で働く多くの事業所が参加しており、有事の際に空港救急医療活動が有効に機能できるよう訓練をしてもらっています。